MM総研は2012年5月10日、2011年度の国内パソコン出荷台数が前年度比5％増の1529万4000台だったと発表した。下半期のタイの洪水の影響が懸念されたが、半期でも4.8％の成長を維持し、影響は限定的だった。
流通ルート別では、個人向けが前年度比7％増の788万4000台、法人向けが同3％増の741万台で、ともにプラス成長。その一方で、出荷金額は1兆1272億円で11.5％減となった。また、個人向け・法人向けとも主力の据え置き型ノート（14～15.6型）の低価格化が進行。出荷平均単価は7万4000円（前年度比1万4000円減）だった。
メーカー別では、首位がNECレノボ（シェア26.0％）、2位が富士通（同18.1％）、3位が東芝（同13.1％）で、前年度から順位替えはなし。NECレノボは合弁によるコストダウン効果が奏功し、シェアを0.7ポイント伸ばした。東芝は個人向け一体型デスクトップ製品などで個人市場のシェアを伸ばし、年間で初めて200万台を突破した。
MM総研は2012年度の出荷台数を3.3％増の1580万台と予測。前半はUltrabookの本格展開、後半はWindows OSのメジャーバージョンアップと、モバイル需要に対応した製品の大幅刷新が予定されていることから、堅調に推移するとみている。
