MM総研は2012年3月13日、2011年度のスマートフォンの総出荷台数が前年度の2.7倍の2340万台になるとの予測を発表した。携帯電話端末の総出荷台数の55.8％を占め、通期で初めてスマートフォンが過半数に達する見通しだ。また、契約者数もで2014年度末にはスマートフォンが半数以上になると予測している。

　2012年度以降の出荷台数は、2012年度が2790万台（出荷台数比率は68.7％）、2013年度が3080万台（同75.1％）、2014年度が3340万台（同79.3％）、2015年度が3355万台（同81.9％）、2016年度が3555万台（同83.4％）と予測している。

　2012年3月末時点のスマートフォン契約数は2522万件で、総契約内の比率は22.5％。その後、2013年3月末に4335万件（37.7％）、2014年3月末が5659万件（48.3％）、2015年3月末が6629万件（55.8％）、2016年3月末が7447万件（62.1％）、2017年3月末が8119万件（67.3％）と推移すると予測している。

　OS別契約シェアは、2011年3月末時点ではiOSが49.6％、Androidが40.4％だったが、同12月末時点ではAndroidが58.1％、iOSが37.2％となり、Androidが逆転した。

　2012年度以降のスマートフォン市場は、LTE（次世代高速通信規格）対応、クアッドコアプロセッサー搭載、ディスプレイの大型化・高精細化・形状進化、2012年4月に開始するマルチメディア放送サービス「NOTTV（ノッティーヴィー）」対応端末などが注目される。同社はスマートフォンを利用した新サービスとの相乗効果で、安定した買い替え需要が続くとみている。