米Forrester Researchは現地時間2012年3月6日、米国タブレット端末市場に関する調査結果を発表した。それによると、2016年には米国成人の34.3％にあたる1億1250万人がタブレット端末を所有する見込み。2010年から2016年の米国におけるタブレット端末の消費者向け販売台数は2億9250万台に達する。
Forresterの最新の消費者調査では、米Appleの「iPad」は76％の市場シェアを占めており、他のいずれの競合ブランドもシェア6％以下と大きく引き離している。米Googleの「Android」プラットフォームがシェアを伸ばしているが、米Motorola、韓国Samsung、台湾HTCといったOEMパートナーの製品を通じてではない。米Amazon.comと米Barnes ＆ NobleがそれぞれAndroidベースのカスタマイズOSを採用し、自社サービスと組み合わせた製品を展開しており、Googleのシェア拡大にひと役買っているという。
Forresterは、AmazonとBarnes ＆ Nobleの廉価モデル投入により米国タブレット市場の規模拡大が実現したと指摘している。消費者に購入を検討しているタブレット端末のブランドを尋ねたところ、61％が「Apple」、24％が「Amazon」を挙げた。
価格は重要な判断材料になりつつあるが、消費者は価格だけを最優先しているわけではない。タブレット端末を買わない理由を尋ねると、価格や技術ではなく「必要だと思わない」との回答が目立つ。つまり購入者はタブレット端末でどのようなサービスを利用できるかを重視しており、Apple、Amazon、Barnes ＆ Nobleが米国で成功しているのはここに要因がある。
Forresterの見解では、AppleはAmazonの追い上げをかわすには小型で安価なiPadを投入するべきであり、一方AmazonはAppleに対抗すべく他のハードウエアOEMとライセンス契約を結ぶ必要がある。また中国Lenovo Group（聯想集団）、東芝、Samsung、HTCなどのOEMは、少なくとも米国ではAndroidよりWindowsを採用する方が良いと、Forresterは提案している。
