「クラウドを推進するには、オープンスタンダードであることと、相互運用性を確保することが重要だ」。米インテル社の副社長で、データセンターおよびクラウド利用の課題と解決策を検討する団体「ODCA（Open Data Center Alliance）」の技術アドバイザーを務めるボイド・デイビス氏（写真1）は2012年2月29日、東京国際フォーラムで開催中のカンファレンス「Cloud Days Tokyo/スマートフォン＆タブレット/ビッグデータEXPO」で講演し、このように語った。
インテル社は、クラウドをベースとしたコンピューターの未来像を「クラウド2015ビジョン」として提言している（写真2）。同ビジョンは「連携」、「ITの自動化」、「クライアント認識」の3つの領域で構成している。「パブリック」なクラウドと「プライベート」なクラウドの使い分けが進む中で、両者の間でデータをやり取りできるようにする必要がある。クライアントの端末はPC以外にも広がっており、サービスもデバイスに応じて最適化しなければならない。すべてのユーザーや顧客を満足させられるサービスを維持するには、リソースの増減や故障対応、セキュリティ対策などが自律的に機能する仕組みが欠かせない。
アライアンスを組むことが重要
こうしたクラウド2015ビジョンを推進するのが、冒頭の発言にある「オープンスタンダード」と「相互運用性」である。これらを実現するために、ボイド・デイビス氏は「アライアンス（協業関係）が不可欠」と強調する。アライアンスを組むのはメーカー同士に限った話ではない。「システムインテグレーターやユーザー企業と組んでこそ、真のオープンスタンダードと相互運用性に寄与できる」とボイド・デイビス氏は指摘する。
そのアライアンスを推進するための団体が、ボイド・デイビス氏が技術アドバイザーを務めるODCAである。インテル社が提唱して2010年に設立された。現在100社以上のメーカーやシステムインテグレーター、ユーザー企業が参加しているという。既に様々なアライアンスが生まれているが、「ビジョンの実現に向けた道のりはまだまだ長い」とボイド・デイビス氏は話す。「まずはビジョンを実現するためのソリューションを考え、試している段階だ」。
同氏は、日本企業も積極的にODCAへ参加するように呼びかけた。「データセンターに関する技術では日本で生まれたものも数多くある。こうした分野で日本がリーダーシップを発揮できるように、政府も積極的に支援していくべき」と語った。「ITは効率を高めるだけのものではない。経済を発展させ、イノベーションを生み出す原動力となるものだ」と、取り組みが日本の成長につながることを訴えた。
