米Gartnerは、世界のタブレット端末の販売台数が2015年に3億2630万台まで増加するとの予測をこのほど発表した。2011年の約5倍で、位置付けも当初の「個人向け生産性向上ツール」から「管理が容易かつセキュアなビジネス・アプリケーション」へと移行していくと見る。

　2011年のタブレット端末販売台数は、前年比261.4％増の6360万台。スマートフォンと合わせた販売台数はPCを44％上回る規模に達する見込み。また、2014年内には、iOS、Android、Windows 8などのポストPC端末向け軽量モバイルOSの利用台数はPC向けOSを上回ると予測している。

　同社によると、経営者はビジネスにおけるタブレット端末の有用性を認め、「必要な時にいつでも手元で利用できる」タブレットならではの特性に合わせ、プロセスを見直しているという。このためビジネスアプリケーション・ベンダーには、タブレット環境に合わせたアプリ要素を見直すことが重要になるとしている。

　同時にまとめたタブレット端末向け商用ビジネス・アプリケーションのトップ10は次の通り。セールス・オートメーション・システム▽ビジネス・インテリジェンス（BI）▽コンテナ化された電子メール（ビジネスのメッセージングと個人のメールを分離）▽ミーティング用のコラボレーション・アプリケーション▽ファイル・ユーティリティ▽エンタープライズ・アプリケーション全般（CRM、ERP、SCM、メッセージング）▽医療支援システム▽ホスティング形式の仮想デスクトップ・エージェント（リモート運用）▽ビジネスに対するインテリジェントな知見を提供するソーシャル・ネットワーキング・アプリケーション▽役員向け資料。