ロンドンのビクトリア駅にあるWH Smithの店舗。Photo courtesy Kobo

世界的なデジタル出版業界を見ていると、ある「未来のビジョン」が浮かび上がってくる。

このビジョンを説明するのは難しい。1月19日（米国時間）に米Apple社が行った教育関連の発表（日本語版記事）のような、マルチメディアを駆使して演出された自信たっぷりのプレゼンテーションが伴うわけではないからだ。そのかわりに、例えば「国際展開を続けるKobo、蘭Libris Blz社とも提携」といったニュースによって、パズルのピースが次第に集まるようにして見えてくるビジョンなのだ。

加Kobo社は、最初から国際展開していたという意味で、電子書籍業界では珍しい企業だ。同社は加Indigo Books社の電子書籍部門Shortcovers社としてスタートした後、2009年にスピンオフして、Indigo社、米Borders Group社、豪REDgroup社、そして中国の長江実業による共同出資会社になった。現在Kobo社は、英WH Smith社、香港のSwindon Books社、仏Fnac Books社とも提携している。

この国際パートナーシップと電子書籍のプラットフォームを、「日本のAmazon」と言われることもある、オンライン販売の国際企業である楽天が2011年11月に買収した（日本語記事）。[今年1月12日には、加政府の承認を経て買収が完了したことが発表された]

楽天の電子書籍とメディアの事業は、これから世界規模でKoboブランドに統合されていくことになる。

米国の人は、小売サイトの『Buy.com』や[エンタメ関連通販の]『play.com』で、楽天を使ったことがあるかもしれない。[楽天はBuy.comを2010年5月、英Play社を2011年9月に買収している]

アナリストは楽天の2012年売り上げを約55億ドルと予想している。参考までに、米Amazon社は650億ドルだ。

「電子書籍リーダーは、書籍だけを販売するものではなくなる」と、楽天のピエール・コシュスコ・モリゼットは11月にBBCに語っている。「電子書籍リーダーは、他のデジタル・コンテンツも販売する可能性を持つ。また、ハードウェア・デバイスによって消費者の家庭に入っていくという意味もある」。『Kindle Fire』に似たKobo社の新しいAndroidタブレット、『Kobo Vox』のことだ[次ページに動画]。