米国の市場調査会社、Pew Research Centerは現地時間2012年1月23日、同国におけるタブレット端末と電子書籍端末の所有率がこの年末年始で倍増したなどとする調査結果を公表した。2011年の半ばから秋にかけてタブレット端末と電子書籍端末の所有率はそれぞれ10％程度で推移しており、大きな変化は見られなかった。しかし、これが年末に近づくにつれ急増し、12月中旬から1月中旬にかけていずれもほぼ2倍の19％に達した。
米国では米Amazon.comが199ドルの「Kindle Fire」を、米Barnes ＆ Nobleが249ドルの「NOOK Tablet」を発売し、タブレット端末の市場平均価格が引き下げられた。また電子書籍端末も100ドル以下のものが登場しており、これら安価な製品がクリスマスの贈り物としてよく売れた（関連記事：Amazon.com、「Kindle Fire」と「Kindle Touch」の米国出荷を前倒して開始）。
性別で見ると、タブレット端末の所有率は2年前に男性が6％、女性が4％だったが、これが今ではともに19％となり、性別による差はなくなった。一方で電子書籍端末は2年前に男性、女性ともに6％で推移していたが、現在は女性が21％、男性が16％と女性の方が多い。
このほか、タブレット、電子書籍端末ともに世帯収入が多いほど所有率が高まる傾向にあるが、電子書籍端末の所有率は、タブレット端末に比べて世帯収入による影響が少ないと同社は指摘している。例えば年収3万～5万ドルの世帯におけるタブレット端末の普及率は16％で、年収7万5000ドル以上の世帯の36％との差は20ポイント。これが電子書籍端末では12ポイントに縮まる。
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