Rubyアソシエーションが開発プロジェクトに助成金、公募を開始

写真●Rubyアソシエーション理事長 まつもとゆきひろ氏

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写真●Rubyアソシエーション 副理事長 前田修吾氏

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写真●日立ソリューションズ 技術開発本部 本部長 正村勉氏

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写真●富士通 プラットフォーム技術本部 チーフストラテジスト 吉田正敏氏

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　Rubyアソシエーションは2011年10月25日、Ruby関連開発プロジェクトへの助成を始めると発表した。同日、開発対象プロジェクトの公募を開始した。応募されたプロジェクトから2件を採択し、それぞれ50万円を助成する。

　対象は、Rubyの言語処理系、ライブラリやフレームワークに関連する開発プロジェクト。既存のソフトウエアを改良するプロジェクトも対象となる。成果をオープンソースソフトウエア（OSS）として公開することが条件。応募期限は2011年11月18日。詳細はRubyアソシエーションのWebサイトに掲載している。

　Rubyアソシエーションは、Rubyの普及推進を行う財団法人。Rubyの作者であるまつもとゆきひろ氏が理事長を務める。この日、Rubyアソシエーションが開催したイベント「Rubyビジネスフォーラム」で講演を行ったまつもと氏は、同氏が趣味で始めたRubyが企業情報システムやTwitterなどの大規模Webシステム、SalesforceやVMwareなどのPaaSでも使用されるようになった歴史を振り返り「Rubyアソシエーションでは、コミュニティとビジネスとのギャップを埋めるための取り組みを行なっている。開発プロジェクトへの助成は、技術者認定制度や認定インテグレータ制度などと並びその一環」と語った。

　Rubyアソシエーション 副理事長の前田修吾氏は、開発助成などと併せて今後の活動予定を紹介。11月30日にはWebサイトをリニューアルして事例を掲載する。事業として、IT企業を対象としたRubyのサポート事業も計画している。認定事業者制度は現在システムインテグレータを対象としているが、今後は、サポートや教育、クラウドサービス（PaaS）などを提供する事業者にも広げることを検討している。また2012年度からは、個人や企業を対象とした協賛制度も開始する予定だ。

　Rubyビジネスフォーラムでは、大手システムインテグレータによるRubyの利用状況の報告も行われた。

　日立ソリューションズでは専門部署であるRubyセンタを設置しており、現在SilverレベルのRuby認定技術者が41人、Goldレベルが4人いる。水族館のコンテンツ配信システム、大学の学生教育情報調査分析システム、インターネット検索での語句解析処理などを、既にRubyを使って開発したという。Rubyセンタ長でもある日立ソリューションズ 技術開発本部 本部長 正村勉氏は、「Javaと比べて、ステップ数は3分の1から5分の1。10分の1のケースもある」と語る。

　富士通では、プライベートクラウド構築ソリューションでRubyのテンプレートを用意しているほか、「ServerView Resource Orchestrator」をRubyで開発している。また、富士通四国システムズのコンテンツ管理システム「GWebLink-Neo」、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリの機器管理システム「ききマネージ」もRubyで開発している。

　富士通のプラットフォーム技術本部 チーフストラテジスト 吉田正敏氏が部会長を務める日本OSS推進フォーラムのアプリケーション部会では、RubyタスクフォースでRubyの事例を収集しており、同フォーラムのホームページで公開している。