東京ビッグサイトで開催中の「ITpro EXPO 2011」展示会場内のメインシアターで10月14日、ITproの根本浩之副編集長が「名物記者のトレンド解説」に登壇。「企業ビジネスに活かすエンタープライズ・ソーシャル」と題して講演した（写真）。ソーシャルメディアとは、社会的なつながりをITネットワーク上で実現したもの。FacebookやTwitterが有名だが、広義にはコメント機能を持つブログなども含む。
根本副編集長はまず、米国におけるソーシャルの爆発的な普及状況を紹介。米調査会社Nielsenによると、米国では5月時点でFacebookのユニークユーザー数が他のWebサイトを押さえて圧倒的に多くなっている。Googleで検索して求める情報にたどり着く行動様式から、Facebookの上で情報をやり取りする行動様式に移りつつあるわけだ。「かつてはテレビCMでも自社のWebサイトのURLを紹介していたが、今はFacebookページに誘導するようになっている。今後は“インターネット＝ソーシャルメディア”になっていくだろう」（根本副編集長）。
背景にはスマートフォンの普及がある。スマートフォンを使うと、誰でも気軽にその場でリアルタイムに情報を発信できる。発信する先はTwitterやFacebookのようなソーシャル。ある調査によれば、米国ではソーシャルのユーザーの約4割がモバイルからアクセスしているという。
さらにスマートフォンの側も、ソーシャルの普及を前提とした進化を遂げつつある。例えば日本でも8月に発売されたWindows Phoneは、Facebookに登録されている情報からアドレス帳を作成する機能を持つ。「自分で友人たちのアドレス帳をメンテナンスしなくても、ソーシャル上でその友人がメールアドレスや電話番号などの情報を更新すると、自分のWindows Phone上にあるアドレス帳も自動的に更新される」（根本副編集長）。
この流れはスマートフォンにとどまらない。マイクロソフトが来年にもリリースするWindows 8にも同様の機能が盛り込まれる予定だという。ごく近い将来、パソコンやタブレットも含め、ほとんどのクライアント端末がソーシャルを前提に開発され、使われるようになるわけだ。
こうした流れを受け、これまで個人が中心だったソーシャルに企業も高い関心を示している。根本副編集長はトヨタ自動車やトップツアーによるソーシャル利用の先進事例を紹介しつつ、ソーシャルの利用は単にツールが一つ増えるというにとどまらず、組織のあり方を一変させるほどのインパクトを持つことを強調した。「情報が爆発的に増えている今、これまでのようなトップダウンの組織ではもう追いつかない」（根本副編集長）。現場や顧客同士で膨大な情報をやり取りし、現場が変革を引っ張っていくネットワーク型の組織への移行を迫るのである。
ソーシャルの世界では、開発者は生き生きしており、ユーザーもどんどん情報を発信する。「特に若者が、ソーシャルの世界では元気だ。ソーシャルの活用は若い力を生かすことにもつながる」と訴えて、講演を締めくくった。
なお、ITpro EXPO 2011のFacebookはこちらで、Twitterはこちらで展開している。
