日本テレビ放送網とテレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョン、電通は2011年8月3日、インターネットに接続して動画を視聴できるテレビを対象に、有料課金型のVOD（ビデオ・オン・デマンド）サービスの提供を共同で推進していくことで基本合意したと発表した。
テレビ端末の機能が多様化する中、民放キー局5社と電通は、地上放送におけるリアルタイム視聴を促進し、番組視聴時間を拡大する民放独自のVODサービスの提供を計画する。6社は2012～2014年度をサービス（民放VOD）の本格運用に向けた準備期間と位置づけ、サービスの内容や開始時期について検討を進めている。
この民放VODは、視聴者にテレビ番組の視聴機会をより多く提供することで、視聴者層を拡大し、ファンを増やすことが目的という。既存のインターネットテレビ向けVODサービスは、作品をメニューなどから検索するユーザーインタフェースが主流であるのに対し、民放VODでは、簡単で誰でも使いやすいユーザーインタフェースを開発し、提供する予定という。
なお生活者のライフスタイルの多様化に対応するため、この民放VODはインターネットテレビだけでなく、スマートフォンやタブレット端末などのマルチデバイスにも広げ、リアルタイム視聴に繋げる流れを作り出すことにより、テレビの価値の最大化を図るという。
