米Gartnerは米国時間2011年6月27日、消費者のデジタル支出について調査した結果を発表した。それによると、2010年に世界の消費者はデジタル情報や娯楽目的のデジタル製品およびサービスに2兆ドルを費やしたが、2011年にはこれが2兆1000億ドルに増加する見通しだ。さらに2015年には2兆8000億ドルに拡大するという。
消費者のデジタル支出の対象は主にサービス、デバイス、コンテンツに分類される。2010年における2兆ドルのデジタル支出のうち、62％（1兆2000億ドル）をサブスクリプションモデルの通信サービスが占めた。無線および有線の音声サービス、モバイルデータサービス、固定ブロードバンドサービス、ペイテレビ向け映像サービスやオンラインゲームサービスなどが含まれる。
携帯電話、パソコンおよび周辺機器、テレビやゲーム機本体などのデバイスが占める割合は28％（6000億ドル）だった。残りの10％（2000億ドル）はコンテンツおよびソフトウエアで、有料ビデオコンテンツ、ペイパービュー（PPV）、ビデオオンデマンド（VOD）などが半分、パソコン向けソフトやゲームソフト、デジタル音楽、電子書籍、モバイルアプリケーションストアでの購入などが半分だった。
ベンダーがより多くの収入を得るためには、すべての分野にわたって多種多様な製品あるいはサービスを提供することが重要だとGartnerは指摘する。また、最も事業機会が期待できる技術として、無線ブロードバンド、位置ベースのサービス、そしてOSを挙げた。
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