米DisplaySearchが米国時間2011年4月25日にまとめた調査結果によると、2010年に出荷されたテレビのうち約20％がインターネット接続機能を搭載していた。こうしたネット対応テレビの出荷台数は年平均30％で拡大し、2014年に1億2300万台を超えると同社は予測している。
ネット対応テレビの成長においては、西欧や日本などの成熟市場だけでなく新興市場が担う役割も大きい。東欧では、2010年におけるネット対応テレビの出荷台数は250万台だったが、2014年には1000万台に達する見通しだ。また2013年に中国で販売される薄型テレビのうち、33％をネット対応テレビが占めると見られる。
成熟市場ではネット対応テレビはデジタル放送に続いて普及が進むが、中国ではデジタル放送より先にネット対応テレビが普及する。そのため中国で出荷されるテレビは、地上デジタル放送をデコードする機能ではなく、インターネットのビデオをデコードする機能が搭載される。
またDisplaySearchは、ネット対応テレビ市場が複雑に分散化すると見ている。基本的なモデルは、HbbTV（Hybrid Broadcast Broadband TV）のような次世代放送規格をサポートするか、あるいは「Netflix」や「VUDU」などのビデオオンデマンドをサポートして、従来型のテレビ視聴機能を求める消費者にアピールする。より高度な機能を望む消費者向けのモデルは、組み合わせ可能なアプリケーション、高度な検索およびナビゲーションエンジン、先進のユーザーインタフェースなどが搭載される。
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