アドビ システムズ、イースト、ジャストシステム、大日本スクリーン製造、マイクロソフト、モリサワの6社は2010年12月6日、様々な字体をデジタルデータとして使用するための技術「IVS（Ideographic Variation Sequence）」の普及促進を目的とした協議会「IVS技術促進協議会」を設立した。6社共同で、アプリケーションやフォント、OSのIVS対応促進、異なるデバイス間やOS間でのIVSの相互運用性向上に向けて取り組む。
IVSは、文字コードの国際標準であるUnicodeが定める字形選択子（Variation Sequence）という仕組みを基に開発された技術。Unicodeの各文字に字形選択子を付け加えることで、字体のバリエーションを正確に指定する。この技術により、「邊」「邉」など1つの文字コードに複数の字体が存在する漢字や、これまで通常の方法で入力／表示ができずに外字（ユーザーが独自に追加する文字）を使っていた人名／地名などを、曖昧さなく使用できるようになる。
IVS技術促進協議会の会長を務める長岡技術科学大学の三上喜貴教授（写真1）は、「IVSは、デジタル化された文字データにおいて、書き手と読み手が同一の文字を見ていることを保障する技術」と説明。さらに、「IVSは電子政府システムを促進するために欠かせない技術である」と述べた。現在、多くの自治体で通常の方法では入力／表示できない人名／地名の漢字を外字として登録している。だが、外字は共通の文字情報ではないため、自治体間でデータ移行ができず、電子政府システムを実現するための障壁になっているという。
同協議会は今後、IVSの普及促進に向けて、技術セミナーの開催や、IVS対応のための開発支援、相互運用性向上のための情報交換や実証実験を行っていく予定だ。同協議会 副会長のマイクロソフト 最高技術責任者 加治佐俊一氏（写真2）は、「マイクロソフトのWindows 7では、すでにIVSを実装している。今後は、様々な字体を書くための入力手段の拡張に取り組んでいく」と述べた。
