「BI（ビジネスインテリジェンス）ツールを導入したものの、うまく活用できていないという事例は大変多い。BI導入に失敗しないためにはどうすればよいのか」---。東京ビッグサイトで開催中のITpro EXPO 2010展示会で、日経コンピュータの吉田洋平記者が「失敗しないBIツール導入」と題して講演した（写真）。
BIツールは一般に、データベースやDWH（データウエアハウス）に蓄積されたビジネスデータを抽出・分析し、経営判断の指標として活用するためのシステムのこと。広義には、分析機能だけでなく、DWHのデータを管理する名寄せツールや、部門サーバーなどに散在するデータをDWHに統合するETL（Extract/Transform/Load）ツールなどを含む一連のシステムを指すこともある。
このBIに対し吉田記者は、「期待は高いが導入は難しいツールだ」と指摘する。日本IBMが78カ国2500人以上のCIO（最高情報責任者）を対象にした調査によると、8割のCIOが「競争力強化のための取り組み検討分野」にBIを挙げている。米調査会社のGartnerが毎年実施している「CIOが優先するテクノロジーランキング」でも、BIが5年連続（2005年～2009年）でトップだった。しかし、吉田記者が実際にBIを導入した企業を取材してみると、「導入したものの、活用がうまくいっていないという声が多く聞かれた」という。
せっかく導入したBIツールの活用が進まない要因として吉田記者は、大きく3つ挙げた。1つは、BI導入の目的が明確になっていないこと。「とりあえずデータの見える化が必要と考えてBIツールを導入したものの、見えるようにした情報が、実はユーザーが見たい情報ではなかった」（吉田記者）というケースである。
2番目の要因は、BIツールの機能が豊富すぎたり、操作が難しすぎたりしてユーザーが使いこなせないことだ。「BIを使いこなすには、ユーザーの職域や権限に応じて、機能を絞り込むなどの工夫が必要になる」（吉田記者）。
最後は、BIツールで見ることのできる情報が正確でないため、その情報を基にした行動がとれないという問題がある。吉田記者は、「データの入力や分析のための環境が十分に整っていないと、BIデータが実データとかい離してしまう」ことを指摘した。
こういった事態を防ぐには、BIを導入する前に、膨大な要素を部門・業務ごとに吟味しておくなど作業負荷が大きくなる。この点について吉田記者は、BI活用がうまくいっていない、BI導入をためらっている企業に対し、特定の業種、業務に特化したメニューを搭載する「業種・業務別BI」の活用を提案する。
業種・業務別BIは、「実現したい機能を選択するだけよく、バックエンドのBIソフトやDWHはベンダーが最適なものを組み合わせてくれる。ハードやBIを、アプリケーションを買う感覚で導入できる」（吉田記者）という。
例えば、日本IBMが2009年9月に発表した業種別BI「BAO（ビジネス・アナリティクス・アンド・オプティマイゼイション）」では、金融機関向けの「マネーロンダリング防止」機能や、製造業向けの「不良品の早期発見」機能といったメニューを選択すれば、それら用途に最適なダッシュボードや分析ツール、DWHなどの仕組みが用意される。
BI全体のパーツ選定をベンダー任せにしては、投資額が高くなるのではとの懸念がある。こうした点について吉田記者は、「ここにきて、IBMだけでなく、オラクルや日本HP、NTTデータなどが業種・業務別BI製品を投入している。特定の機能について各社から見積もりを取り、価格交渉できるようになってきた」と説明した。
