2010年10月18日、ITpro EXPO 2010において「データで見る企業のモバイルマーケティング最前線」と題し、日経ネットマーケティングの新井勇夫記者が講演した（写真）。「有力企業4221社にモバイルサイトの開設状況を調査した結果、BtoC企業では52.2％が常設サイトを開設している」と語り、今後、モバイルサイトの重要性が増してくることについて解説した。
「パソコンがあれば十分、ケータイは使いにくい…といった思いからモバイルサイトは不要と考えている企業担当者が多い。しかし、若年層のケータイへの親和性は高く、今後モバイルサイトの重要性は高まっていく」と新井記者は指摘する。
現在、インターネットへのアクセスについてPCよりケータイのほうが使いやすいとする人が全体で37.6％となっているが、20代では41.0％、10代では45.0％と半数近くを占め、今後その比率はさらに高まると考えられている。「学生のころに、ケータイを使いこなした若者は、大人になってもPCリテラシーが高まったとしてもPCネットを“マイメディア”として使わないのではないか、と言われている。そのため、モバイルサイトは企業にとってもより重要になる」と解説する。
ケータイを中心に利用するユーザーは、PCについて「起動に時間がかかる」「持ち運びずらい」「使いたいときに使えない」といった不満を持っており、この思いは簡単には解消されないだろう。その背景について新井記者は「Windows95の発売、iモードのサービス開始、パケット定額サービスEZフラット（後のダブル定額）などと、いつ巡りあったかによって、後の考え方が大きく違ってくる」と語る。例えば現在15歳の人はWindows95が発表された時点では0歳であり、影響を受けていない。EZフラットですら8歳のときだったので、当たり前のことととらえているというわけだ。
もちろん企業もモバイルサイトへの取り組みを始めている。BtoB企業の場合、まだモバイルサイトを常設している企業は7.0％に過ぎないが、BtoC企業では、その7.5倍の52.6％にまで拡大している。業種別にみると、流通・小売企業が多く、集客を目的としていることが伺える。
「4月の調査では、まだスマートフォンへの対応は少数派であったが、現在はもう少し増えていることが予想される。今後、スマートフォンを含めたモバイルサイトへの取り組みが、マーケティングにおいてより重要になることは間違いない」と講演を締めくくった。
