米Microsoftは米国時間2010年7月8日、同月13日（日本時間14日）公開予定の月例セキュリティアップデート（修正パッチ）4件について発表した。内訳は「緊急（Critical）」が3件、「Important（重要）」が1件。いずれも、遠隔コード実行に悪用されるセキュリティホールを修正する。
対象ソフトは、Windows XP SP2（64ビット版を含む）／SP3、Windows Server 2003 SP2（64ビット版とItanium版を含む）、Windows 7（64ビット版）、Windows Embedded Standard 7（64ビット版）、Windows Server 2008 R2（64ビット版）、Access 2003 SP3、Access 2007 SP1／SP2、Outlook 2002 SP3、Outlook 2003 SP3、Outlook 2007 SP1／SP2。
修正パッチは公開後にMicrosoft Update（MU）やWindows Update（WU）、ダウンロードセンターなどから入手できる。自動更新機能を有効にしていれば自動的に適用あるいはダウンロードされる。修正パッチのなかには、適用後にマシンの再起動を必要とするものがある。パッチ適用の有無は、Microsoft Baseline Security Analyzer（MBSA）で検出可能。
Microsoftは、ウイルスやワームの駆除ツール「Microsoft Windows Malicious Software Removal Tool」の新版も提供する。こちらは、MU、WU、Windows Server Update Services（WSUS）、ダウンロードセンターなどから入手可能。またMU、WU、WSUSで「セキュリティ対策とは異なるが重要度の高い」（同社）アップデートを提供する。
米メディア（Computer World）によると、Windows XP SP2とWindows 2000向けの修正パッチ提供は今回が最後だという（関連記事：Windows 2000とXP SP2のサポート終了迫る、「パッチは2010年7月まで」／Windows XP/Server 2003のヘルプ機能にぜい弱性、遠隔コード実行の恐れ）。
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