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技術面/運用面でOSUの共用は可能、KDDIら5社がNTT東日本の環境使い実現性を検証

2010/03/10
西畑 浩憲=日経ニューメディア

 イー・アクセスとKDDI、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクBB、ビック東海の5社は2010年3月10日、FTTH(ファイバー・ツー・ザ・ホーム)サービスにおけるOSU(光信号伝送装置)共用の実現性について検証した結果、技術面/運用面において共用可能であることが確認できたと発表した。

 今回5社は、NTTの外販許諾品のOSUを用いた「ラボ環境」と、NTT東日本のOSUなどと接続した「商用設備環境」の両方で検証を行った。技術面と運用面のどちらにおいても共用が可能であることを確認したという。

 今後5社はこの検証結果を関係各方面に提案し、FTTHサービス市場における利便性向上の実現に向けた取り組みを行う方針である。

 OSU共用とは、FTTHサービスのシェアドアクセス方式(アクセス系光ファイバーを分岐する方式)に用いられるOSU(最大32ユーザーを収容)などを複数事業者で共用する利用方法である。現在NTT東西は接続事業者に対して、1本の光回線を4分岐した後の8ユーザー分単位で貸し出している。接続事業者側は実際の利用ユーザーが少ない場合でも一定の回線コストを負担する必要がある。接続事業者側はコスト削減を目的に、複数の事業者間でOSUを共用し、1ユーザー分単位で回線を貸し出すことを求めている。これに対してNTT東西は「対応に追加費用が発生する」、「NTT東西自身の新サービスの提供に支障が出る」、「保守や運用面でサービス品質が低下する」といった理由から、1ユーザー分単位での貸し出しを行っていない。

[イー・アクセスの発表資料へ]

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