調査会社の米Pew Research Centerは米国時間2010年3月1日、米国の成人を対象に普段の生活とニュースのかかわりについて調査した結果を発表した。それによると、ニュースの情報源として最も利用されているのは、地方テレビ局の78％、全国ネットテレビ局の73％に続き、インターネットが61％と3位になった。このあとに、ラジオ（54％）、地方紙（50％）、全国紙（17％）が続いた。米国人の92％が普段複数のメディアからニュースを得ており、59％がインターネットとそれ以外のメディアを同時に利用している。

　普段インターネットでニュースを見ている人のうち、57％が2～5カ所のWebサイトを日常的に訪問している。しかし気に入っている特定のサイトがあると答えたのは35％にとどまった。特定のサイトがあると答えた人の中では、米CNNや英BBCといった放送局、新聞社のWebサイトの人気が高かった。

　インターネットのニュース・ソースとして最も一般的に利用されているは、米Google、米AOL、米Topixなどのニュース収集サイトで、56％が普段利用していると答えた。
　
　普段インターネットでニュースを見ている人のうち、電子メールの転送や、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の投稿からニュースを得ている人は75％だった。また52％がニュース記事のリンクをほかの人と共有している。SNS利用者のうち51％がニュースを、普段フォロー（追跡）している人から得ていた。SNS利用者の23％が、SNS内の報道機関サイトや個人ジャーナリストのサイトを見ている。

　普段インターネットでニュースを見ている人のうち、記事にコメントを付けたことがあるという人は25％、SNSにリンクを投稿したことがあるという人は17％、タグを付けたことがあるという人は11％だった。また記事を書いたり、記事の作成に協力したりしたことがあるという人は9％。記事についてミニブログ「Twitter」で“つぶやいた”ことがある人は3％だった。

　このほか携帯電話ユーザーの33％が普段携帯電話でニュースを見ていると答えている。同社は、マルチプラットフォーム化によって、ニュース・メディアは、「ポータブル」「パーソナライズ」「参加型」の傾向が表れていると分析している。

　調査は、米国の18歳以上の成人2259人を対象に電話アンケートを実施した。

[発表資料]
[調査レポート（サマリー）]