英Sophosは英国時間2010年2月1日、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）利用に関するセキュリティ意識について調査した結果を発表した。それによると、2009年12月時点で過去1年間にSNS経由でスパム攻撃を受けた経験のあるユーザーは57％で、4月調査時の33.4％と比べ大幅に増加した。

　また、過去1年間にマルウエアを送りつけられたことがあるユーザーは36％、フィッシング攻撃を受けたユーザーは30％に上った。4月の調査では、その割合はそれぞれ21.2％と21％だった。

　主要な4サービスのうち、セキュリティのリスクが最も高いと思われるサイトとして、ユーザーの60％が「Facebook」を挙げた。これに「MySpace」（18％）、「Twitter」（17％）、「LinkedIn」（4％）と続く。

　500社以上の企業を対象に実施した調査では、72％の企業が、社員のSNSサイト利用によって自社の機密データを格納しているインフラが危険にさらされることを懸念していることが分かった。なお49％の企業では、社員が自由にFacebookにアクセスできる環境にある。

[発表資料（プレス・リリース）]
[調査レポート（PDF文書）]