米Gartnerは米国時間2010年1月13日、IT業界の今後の展望に関する予測分析を発表した。仮想化やクラウド・ベースのサービスなどの普及により、2012年には20％の企業がIT資産を所有しなくなる可能性がある。そのため、ITハードウエア業界は大きな打撃を受ける。

　データセンターや従業員用にコンピュータ・ハードウエアの必要性が消えることはないが、企業はハードウエアの所有をサードパーティに委託することで、IT予算をより戦略的なプロジェクトに注ぐようになる。ITスタッフの需要が減るか、これまでと異なるスキルが要求される。ITハードウエアは新たな購買要件に対応するよう、販売手法を根本的に変えなければならなくなる。

　またGartnerは、2012年には「Facebook」がソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）連携のハブになると予測する。「Facebook Connect」などの仕組みを通じて、Facebookがオンライン・ソーシャル活動の中心的役割を果たし、他のSNSよりも多くのユーザーを獲得する。

　そのほか、同社は今後の主なトレンドとして、以下の内容を挙げている。2014年までに、ほとんどのビジネス・ケースに二酸化炭素排出量削減のコストを盛り込むようになる。またパソコンの省電力化が進み、2012年にはパソコン1台当たりの温室効果ガスの総排出量の60％を、製造や輸送など、最初の起動前の工程が占める。

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