マスプロ電工は2009年7月7日，自社製品の生産協力会社および部品供給会社を対象にした「'09年度事業方針説明会」を開催した。会場では，活発な質疑応答が行われたほか，「2011年の放送の完全デジタル化に向けて全社が万全の生産体制を敷くことを決意した」（マスプロ電工）という。

　マスプロ電工は，2009年度の経営環境について，「景気後退による消費の低迷により，早期の需要回復は見込めない。しかし2年後に地上放送の完全デジタル化が迫り，当社はデジタルへのスムーズな移行を積極的にサポートしていく使命がある」と述べた。そのうえで2009年度を，「大きな需要が見込まれるデジタル関連製品を迅速に供給する生産体制の強化と，顧客のニーズを捉えた製品の提供，デジタル放送の完全移行後の大きな成長・発展に向けた新規事業の確立を目指す重要な年だ」と位置付けた。

　2009年度の主な方針としては，「完全デジタル化に向けて製品供給体制を強化」に加えて，「新規事業の創出」を挙げた。アナログ放送終了後のデジタル時代を新たなステージと捉えて，「長年培ってきた高周波技術やアンテナ技術，無線技術などのコア技術を応用していく」（マスプロ電工）という。これによりテレビ分野にとどまらず，自動車・交通関連や無線通信，セキュリティーなどの分野で新たな事業を創出して，次代の発展の基盤を構築することを目指す。例えば自動車関連分野では，「自動車用電子部品などに向けて強い電波を発射してその影響を測る装置向けの強電界アンテナや，無線を利用した交通システムの関連製品の製造販売を推進する」という。

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