社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は2009年6月4日、08年度（2008年4月～2009年3月）の国内サーバー・ワークステーションの出荷実績を発表した（写真）。総出荷台数は前年度比18％減の44万6321台、総出荷金額は同18％減の5687億6800万円だった。下期の世界同時不況が影響し、主戦場のIAサーバーを含むすべてのハードウエアが台数および金額で前年を2割弱下回った。09年度を底に、サーバー集約化の流れなどでIAサーバーがけん引し、10年度から緩やかな回復が見込めると予測している。
メインフレームの出荷実績は、台数および金額ともに減少し、台数は前年度比16％減の601台、金額は同28％減の1196億9400万円だった。UNIXサーバーは上位機器が景気後退、下位機器がIAサーバーへの移行などの影響を受けて台数が同30％減の2万9922台、金額は同21％減の1767億7200万円。IAサーバーはUNIX下位機器からの移行需要で上位機器が伸びたものの、下位機器が景気後退により投資抑制で減少し、台数が同3％減の31万7132台、金額が同9％減の2319億500万円となった。
一方、IAサーバーの中でブレードサーバーは「サーバー集約化の流れで唯一、前年度を上回った」（サーバー市場専門委員会の山口晶嗣委員長）としている。
09年度が底となり、10年度から「IAサーバーは3～5％の増加傾向を示して緩やかに増加していく」（山口委員長）と予測。その理由として、景気後退の影響で全体的な国内のIT投資は減速傾向にあるものの、「独自調査により、サーバー集約化やグリーンIT、仮想化実現の需要はある」（サーバー市場専門委員会の西崎享副委員長）とした。
今回の調査に協力したのは国内主要メーカーと日本IBMなど13社。IAサーバーで一定のシェアを持つデルと日本ヒューレット・パッカードは含まれていない。これについて山口委員長は「本調査は実数ベースの調査として実態に即した大きなトレンドは把握できるものの、今後も継続してデルなどには参加を呼びかけていく」との姿勢を示した。
