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青山学院大学が550台のiPhoneを導入,出席確認アプリで“代返”防止も

2009/05/14
松元 英樹=日経コミュニケーション (筆者執筆記事一覧
写真1●左からソフトバンクテレコムの宮内謙代表取締役副社長,青山学院大学の伊藤定良学長,同社会情報学部の魚住清彦学部長。
写真1●左からソフトバンクテレコムの宮内謙代表取締役副社長,青山学院大学の伊藤定良学長,同社会情報学部の魚住清彦学部長。
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写真2●出席管理用のアプリ
写真2●出席管理用のアプリ
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 青山学院大学,ソフトバンクモバイル,ソフトバンクテレコムは2009年5月14日,同大学の社会情報学部に所属する学生と教員の合計550人に米アップルのiPhone 3Gを配布し,研究や教育に利用していくと発表した。iPhoneのアプリを出席の管理や資料の配布などに活用するほか,3年生以上は授業の一環としてアプリの開発に取り組む。

 同学部は開設2年目であるため,現状では1~2年生しか在籍していないが,4年生まで学生がそろう2年後には導入台数が1000台以上になる見通し。「この規模で(iPhone 3Gを)大学教育で利用するケースは日本初」(青山学院大学の伊藤定良学長,写真1)という。

 学生と教員が利用するiPhone 3Gの8GBモデルは,ソフトバンクが青山学院に無償で提供する。なお,このモデルは,値下げキャンペーンとして購入価格が0円になっている。通信料金については,基本料,ホワイトプランの料金,1029円までのパケット代金を大学側が負担する。この範囲を超えた料金は利用者が負担する。大学の敷地内は無線LANを導入し,追加のパケット代金がかからないようにする。

 教育支援の一環としては,出席管理にiPhoneを活用する。学生は教室内で専用アプリを立ち上げ,教官のID番号などを入力して出席の手続きをする(写真2)。そのときにGPS機能で位置情報も送信するため,教官は学生がその場で講義を受けているか確認できる。学生が友人に出席の返事や出席カード記入の代行を頼む“代返”を防止し,より適正な教育の実践につなげていく。LMS(Learning Management System)と呼ばれる教育支援システムと連携で,講義の資料や動画をiPhoneで閲覧できる仕組みも構築する。

 1~2年生は地域社会の情報化に向けたアプリ開発の企画立案をする,App Storeで有益なアプリを探索するといった課題に取り組むことで,情報社会について学習する。3年生以上はアプリ開発を研究し,完成後はApp Storeでの配布を目指す。

[発表資料へ]

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