日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は2009年5月13日、レガシーシステムを移行・再構築するサービス提供を発表した。レガシーシステムの現状を分析した結果に基いてコードの改修や別プログラミング言語での再構築、パッケージソフトへの置き換えなどを行う。米本社が08年に買収したEDSの日本法人であるEDSジャパンと協力して実施する。本日より提供を開始する。

　発表したサービスは「AMod（Applications Modernization Services）」。レガシーシステムの現状分析サービス、分析結果に基づく移行・再構築の実施サービスで構成する。現状分析を行う「アプリケーション・アセスメントサービス」はビジネス、業務機能、技術、財務の4つの観点から現状を分析、レガシーシステムの将来像をまとめる。現状と将来像を比較し、移行・再構築実施のための「モダナイゼーション・ロードマップ」を策定する。

　策定したモダナイゼーション・ロードマップに基づき、7つのアプローチを組み合わせて移行・再構築実施を図る。アプローチにはコードを改修してパフォーマンスや保守性を向上する「Re-Factor」、.NETやJavaなどの別言語で再構築する「Re-Architect」、パッケージソフトなどで置き換える「Replace」、適切な手順でアプリケーションを廃止する「Retire」などがある。

　AModでは日本HPがハードウエアやOSなどインフラ中心のシステム環境の移行ノウハウを提供する。一方EDSジャパンは上流コンサルティングやアプリケーション領域での移行サービスのノウハウを提供する。日本HPはこれまでもメインフレーム移行（MFA）サービスを展開してきたが、今回のEDSジャパンとの協業によりアプリケーション移行の選択肢の幅を広げる。

　料金は現状分析のためのアプリケーション・アセスメントサービスが最低500万円から。分析後の移行・再構築実施は規模によるため個別見積もり。