SAPジャパンは2009年5月11日、同社施設を使ったディザスタリカバリ（DR、災害復旧）技術の検証に成功したと発表した。東京と大阪にある同社施設にそれぞれ本番系と待機系のシステムを構築。仮想化技術を使い、本番系の約半分のサーバー台数で待機系システムを運用可能にした。これによりDRシステムの構築費用を従来の半額程度に抑えられるという。

　今回の技術検証はSAPジャパンがパートナー企業に開放している共同検証センター「COIL Tokyo」における活動の一環。同社のほかシスコ、インテル、ネットアップ、ヴイエムウェア、ザカティーコンサルティング（旧 日本キャップジェミニ）が参加した。

　参加各社は「実際の顧客システムに近い環境を用意することを念頭に置いた」（SAPジャパンでCOIL事業を担当する渡邊周二氏）。SAP製品を使って販売管理システムを構築。利用者を200人と設定し、毎秒10回のトランザクションを発生させた。その上で本番系と待機系の間で、1時間に1回のペースでデータを同期した。回線には一般のインターネットを使い、VPN（仮想私設網）技術でセキュリティを確保した。

　検証活動を率いたザカティーの広木 太シニアマネジャーは「システムの切り替えに擁した時間は30分程度。障害の発生から最終的な確認作業まで含めても、2〜3時間で終えることができる」と、今回のシステムの特徴を説明する。加えて「システム切り替えのリハーサルを、本番環境に影響を与えずに何度でも実施できる。システム構築を担うベンダーには非常にありがたい」。今後はザカティーのDRシステム構築サービスに、今回の活動で使った技術や製品を活用していく。