米オラクルは2009年5月7日（現地時間）、買収した米サン・マイクロシステムズのハードウエア事業を売却するつもりはないと同社Webサイトで発表した。

　同Webサイトは、ロイター通信によるラリー・エリソンCEO（最高経営責任者）に対する取材内容を掲載したもの。「オラクルはOSのSolarisや開発言語のJavaを手に入れれば、不要になったハード事業を他社に売却するのではないか」という業界関係者の憶測を払しょくした格好だ。

　取材のなかでエリソンCEOは、「米IBMやそのほかの大企業と同様、半導体からソフトウエアまで機能をシンクロナイズさせるつもりだ」と語り、ハードとソフトを統合することが付加価値の提供につながると主張した。米サンのプロセッサ、SPARCの開発も継続すると述べた。

　ロイター記者の「優秀なハード技術者が残るとしても、ハード製造の経験がない」という指摘に対し、エリソンCEOは「サンも製造部分は富士通などにアウトソーシングしており、今後もするつもりはない」と答えた。

　ディスクやテープのストレージ製品に関しても、高いパフォーマンスや高信頼性、セキュリティを確保したシステムを構築するための「主要なコンポーネント」と位置づけ、売却の意向はないと明言した。

　米ヒューレット・パッカード（HP）からハードの供給を受けていた、データウエアハウス向けアプライアンス製品「HP Oracle Database Machine」に関しては、HP製ハードを利用し続けると話した。サン製のハードに置き換えることはしないという。