「仮想化はIT機器の統合だけでは完成しない。電源や冷却装置などの物理インフラを最適化してはじめて，コスト削減や省電力化を実現できる」――。2009年4月14日に東京都内で開催した「仮想化フォーラム2009」において，APCジャパン ビジネス・デベロップメント部の鈴木良信マネージャーが講演，データセンターの効率向上とコスト削減の方法を指南した。
企業のデータセンターでは，スペースやコストを削減する狙いから，仮想化によるサーバー統合・集約を進めているところが多いが，その一方で，サーバー室の空調コストの増大という問題に直面している。ラックにブレード・システムを詰め込んだ結果，ラック当たりの消費電力が40kWになる場合もある。この結果，サーバー室内に部分的な高温個所（ホットスポット）が生じてしまい，その冷却のために必要な空調コストが大きな負担になっている。
「実際，サーバーを統合すると，データセンターのエネルギー効率指標であるDCiEが下がるというケースも起きている」と鈴木氏は指摘する。DCiEは，データセンター全体の消費電力に対する，IT機器の消費電力の割合を表す。例えば，あるサーバー室において，サーバー全体の消費電力が100kW，空調設備など物理インフラ全体の消費電力が100kWとすれば，DCiEは50％になる。次に仮想化を導入してサーバー統合を行い，サーバー全体の消費電力を50kWまで抑えたとする。だが，空調設備の仕様を変更することは容易ではなく，消費電力は100kWのまま変わらないとすれば，DCiEは33％まで低下する。「50％のサーバー削減を行ったとしても，電力コストは25％しか削減できない」（鈴木氏）。
データセンターのエネルギー効率を高めるにはどうすればいいか。APCジャパンでは，モジュール式のUPS（無停電電源）や局所冷却装置などを，必要に応じてラックに格納していく「ライトサイジング方式」を提唱している。サーバー台数に合わせ，段階的に設備を縮小・拡張することで，電力コストを最適化できるという。
「あるデータセンターでは，仮想化の導入によって，年間の電力コストを27％削減できたが，DCiEが49％から39％まで下がってしまった。そこで高効率UPSや局所冷却装置などの対策を実施したところ，DCiEが62％まで向上しただけでなく，年間の電力コストをさらに36％削減できた」と，鈴木氏は説明する。
さらに，物理インフラの運用管理も重要なポイント。APCジャパンでは，機器の稼働状況を監視するアプライアンスサーバー「InfraStruXure Central」をベースに，サーバー室内に設置した機器の消費電力をラック単位で「見える化」するソフトなどを提供している。
InfraStruXure Centralは，リアルタイムでの機器監視，レポート作成，グラフ表示，トレンド解析，セキュリティやイベント通知といった機能を提供する。このほか，データセンター全体の電源や冷却設備のキャパシティを管理する「Capacity Manager」，機器の変更時のワークフロー作成と資産管理を行う「Change Manager」などを用意する。
従来，サーバーの増設や変更などは，システム管理者の勘で設置場所が決まることが多かった。「InfraStruXure Central/Capacity Managerを使えば，導入前に必要となる電源容量や空調能力，ラック・スペースをシミュレーションできるため，設計作業を効率化できるほか，設備部門とIT部門の情報共有もしやすくなる」と，鈴木氏は導入メリットを強調する。
