NTTファシリティーズは2009年4月9日、建物の電源設備や空調機の停止リスクを定量的に診断するサービスを開始した。オフィスビルやデータセンターが、今後10年間で停電する恐れがどの程度あるかを明示し、企業に改善を提案する。

 NTTグループの設備など、同社が管理する全国約8000ビル、約20万の設備から得た実績データを基に分析システムを新たに開発した。地域によって異なる停電リスクや、機器によって異なる故障や普及の実績を集約したデータベースを備える。このシステムに分析対象であるビルやデータセンターの数値を入力し、リスクを算出する。

 停電リスクは地域や受電方式、無停電電源装置(UPS)などの配置によって異なるという。具体的には、平均停電回数や平均停電時間、最長停電時間、最頻発停電時間などが異なる。また空調機については、設備の違いによる故障率だけでなく、どの程度の温度を保たねばならないかも加味してリスクをはじき出す。

 サービスの料金は個別見積もり。同社は設備コンサルティングのサービスも用意しており、組み合わせて提供する。