無線通信技術「XGP（extended global platform）」の普及促進を目指す団体「XGPフォーラム」が2009年4月2日に発足した（写真）。XGPは以前「次世代PHS」と呼ばれていたもので，呼称を変更した。それに併せ団体の名称も従来の「PHS MoU Group」から改めた。4月にも国内でXGPの試験サービスを始めるウィルコムを支援するほか，PHSが普及している中国やタイなど日本以外の国での導入を目指す。
ウィルコム取締役執行役員副社長の近 義起 XGPフォーラム副議長は，東京など都市部において「無線データ通信に求められる帯域は音声通話の帯域の1000倍に達する」と説明。そうした無線ブロードバンド通信を実現するには，変調方式やアンテナ技術の改善だけでなく，高い密度で基地局を配置できるXGPのマイクロセル方式が必要と主張した。
基地局や端末を構成するハードウエアはWiMAXやLTEと同等の技術を採用していることから，ソフトウエアを変換するだけでXGPに対応できるという。「独自なシステムを抱える時代ではない。転換点にきている」（近氏）として，他方式と比べてハードウエアのコスト面で大差がないとした。
海外展開については，ウィルコムのサービスを軌道に乗せた上で「日本のサービスをショウケースとして各国に紹介したい」（杉浦正一 XGPフォーラム事務局長）と方針を示した。中国政府は2011年までに中国内でのPHSサービスを終了するように通達を出したが，そうした状況下でも「チャンスは十分にある。このシステムでないと真のブロードバンドができないと訴える」（近氏）という方針だ。
ウィルコムとXGPの技術開発で提携し，XGPフォーラムにも参画した中国ZTEは「中国の通信事業者がXGPを手がけることになれば，ZTEが中心となってネットワーク構築の協力をしていく」（チェンチャン副総裁）と意欲を見せる。
XGPを海外で展開するには，それぞれの国で周波数の取得をする必要がある。だが，海外各国においてはTDD（time division duplex）バンドに空きが多いことなどから「周波数問題がXGPの普及に関連するとは考えていない」（近氏）という。
