IPA、セキュリティ意識調査を発表情報処理推進機構(IPA)は2009年3月30日、「2008年度第2回 情報セキュリティに関する脅威に対する意識調査」の結果を報告した。この調査によると、USBメモリーを利用しているユーザーのうち、対策を実施していないユーザーは33%だった。調査は、2009年1月16日から同月19日までウェブでアンケートを行った。有効回答数は5000。調査対象は15歳以上の、個人PCユーザーである。 調査では、情報セキュリティ対策の実施状況を調べている。これによると、「セキュリティ対策ソフトの導入・活用」および「Windows Update等によるセキュリティパッチの更新」という設問について「現在も、今後も実施する予定はない」という回答が、それぞれ14.2%、16.4%あった(図1)。 また、調査ではUSBメモリーに関するセキュリティ対策状況についても聞いている。それによると、USBメモリーを利用しているユーザー(回答数2958)のうち、実施しているセキュリティ対策で最も多かったのは「出所不明のUSBメモリや、セキュリティ面で信用できないUSBメモリを使用しないようにしている」(50.2%)。「ネットカフェなどの公共のコンピュータや、セキュリティ対策が不明なコンピュータでUSBメモリを利用しないようにしている」(41.3%)が続いた(図2)。実施している対策についての問いに回答しなかった回答者が33%いた。 無線LANのセキュリティについて、無線LANを利用していると回答した1631件のうち、通信の暗号化を行っているという回答は88%あった。暗号化以外のセキュリティ対策をしていると回答した人は無線LANを利用していると回答したうちの39.8%(N=1631)で、暗号化より少ない数値となった。実施内容は、「MACアドレスによる接続制限」(26.1%)、「SSIDの非通知機能」(14.8%)、「SSIDの『ANY』接続を拒否する設定」(13.5%)である(図3)。通信を暗号化している回答者による暗号化以外の対策の実施状況を見ると、全体に高くなる傾向を示した(図4)。 |