米ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）が「米IBMと米サン・マイクロシステムズが買収交渉に入った」と報じたのは、2009年3月18日未明（米国時間）のこと（既報：IBMがサンと買収交渉、米紙が報道）。IBM、サンともコメントは差し控えており、交渉の先行きは見えない。発信元のWSJ紙は交渉がまとまった場合、今週中にも正式に発表があると述べる。IBMによるサン買収が実現した場合に、IT業界の勢力図がどう変化するのかシミュレートしよう。
まずは売上高である。2008年度にIT企業として最も売り上げが大きかったのは、米ヒューレット・パッカード（HP）。HPは2008年8月、大手ITサービス企業のEDSを139億ドルで買収しており、サービスの売上高を大きく伸ばした。IBMとサンの2008年度売上高を合算しても、HPには届かない（表1）。もっともHPは、パソコンやプリンタ、デジタルカメラといった一般消費者向け事業も手がけている。
サーバー市場のシェアは、IBMがHPを引き離す（図1）。米IDCの調査によれば、2008年の世界サーバー市場規模は533億3200万ドル。IBMのシェアは1位の31.9％、サンは4位の10.1％であり、両社を合わせるとシェアは42％に達する。2位のHP（29.5％）を大きく上回る。
サンの売り上げは、サーバーやストレージといったハードウエア販売が主体の「プロダクト」が62.1％を占める（図2）。サンが扱うソフトウエアはオープンソースが主体で、同社のソフトウエア売り上げは2008年度決算で6億4400万ドル（全社売上高に占める割合は4.6％）に過ぎない。サービスやソフトウエアの売り上げが全体の8割を占めるIBMとは対照的だ。IBMによるサン買収が実現した場合、IBMの売り上げに占めるハードウエアの割合が、久しぶりに上昇する。
WSJ紙などの報道によれば、今回の買収交渉はサン側から持ちかけたものだという。昨年秋のリーマンショック以降、サンの業績が急激に悪化している（図3）。サンの筆頭株主は、投資会社の米サウスイースタン・アセット・マネジメント。他にも米コールバーグ・クラビス・ロバーツや米リレーショナル・インベスターズなどが大株主として名を連ねる。2008年12月にはサンの取締役会に、サウスイースタン・アセット・マネジメントが推薦する2人の社外取締役が加わった（関連記事：Sun，社外取締役2人の追加で筆頭株主と合意）。今回の買収交渉は、これら大株主の意向に基づく可能性がある。
仮に買収が成立した場合、日本メーカーにどのような影響があるか（図4）。サンと最も深い関係のあるメーカーは、サンとSPARCサーバーを共同開発する富士通だ。NECや日立製作所もサンからUNIXサーバーの供給を受ける。NECの場合はHP、日立はHPやIBMとも提携関係にあるが、富士通が提携するのはサン1社のみ。もしサンがIBMに買収された場合、富士通のサーバー戦略に大きな影響を与えることになりそうだ。
