米Cisco Systems，米Intel，米Microsoftは英国時間2009年1月13日，21世紀における教育のあり方を再考し，世界共通の教育評価基準を策定するために，教育および政府機関など，複数の分野と連携した研究プロジェクトに取り組むと発表した。
プロジェクトでは指導方法と評価方法の抜本的な見直しに向けて，効果的な学習環境や，情報通信技術を活用した指導方法や評価方法などの分野に注力する。
3社によると，教育システムの多くは経済状況の急変に対応できていないため，学生は創造的思考，日進月歩のテクノロジの活用，協業など，職場で求められる新たなスキルを習得できていないという。組織的な教育改革には，評価方法の見直しが不可欠であるため，教育関係者や研究者とともに，情報通信技術を活用した指導方法や評価方法などを模索する。
プロジェクトは，学力の国際比較調査データ「Program for International Student Assessment（PISA）」を管理運営する経済協力開発機構（OECD）と，国際数学／理科教育動向調査「Trends in International Mathematics and Science Study（TIMSS）」を実施する国際教育到達度評価学会（IEA）などの協力も得ている。
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