「すでに市場調査で73％のユーザーが，総合評価においてTV会議/Web会議に満足していると答えている。国内市場は順調に拡大し，2005年の191億円が2017年には1610億円に達する」---。
市場調査などを手がけるシード・プランニング IT・エレクトロニクスグループ 執行役員の原健二氏は，2008年10月15日から開催中のITpro EXPO 2008 Autumnで講演し，企業におけるTV会議/Web会議の活用実態と今後の製品動向について解説した。
原氏はまず，TV会議とWeb会議の業界動向を解説，それぞれの製品について説明した。
TV会議は別名ビデオ会議とも呼ばれ，専用の端末装置を用いた遠隔会議システムを指す。価格帯は30万円から1000万円程度と幅広く，通信相手を含んで最低2台からの構成となる。TV会議とは別に，音声通話に特化した音声会議システムもある。一方，Web会議はWebブラウザなどパソコン・ベースのソフトウエアである。Web会議の提供形態としては，大きくSIサービス型とASPサービス型に分かれる。
ユーザーの導入状況としては，中小企業は音声会議からスタートし，慣れてから映像へと移行する傾向にあり，大企業ではTV会議専用端末の導入事例が多く，今後はWeb会議へと移っていく傾向があるという。Web会議では，SI型よりもASP型の方が多いという。トレンドとしては，低価格化，HD化（高解像度化），災害時活用といった向きがあるという。
全国に拠点を持つ製造業が多く導入
次に原氏は，TV会議/Web会議システムを導入済みの企業について，その現状をレポートした。
業種別の導入状況では，全国に拠点を持つ製造業での導入が際立って多く，60％弱となる。卸・小売業では20％強，サービス業では10％強となる。規模における導入時期の違いでは，2000年以前の導入事例では従業員1001人以上の大企業が多く，2005年以降は中小企業が多くなっている。
業種による導入目的の違いでは，大企業は経費節減が最も多く，次に移動時間の短縮が挙げられる。一方で中小企業では，社内コミュニケーションの活性化といった理由が挙がる。TV会議とWeb会議の比率ではWeb会議の比率が年々高まってきている。Web会議の中ではASP型が主流である。
企業における利用実態では，週4回など頻繁にTV会議/Web会議を活用しているのは，卸・小売業である。日常業務に組み込まれていると言える。一方，導入したものの，ほとんど使っていない企業としては，情報通信業が目立つ。ほとんど使わない理由として挙がるのは，ニーズが無いというものと，通信相手がいない，というもの。使うようになるための条件としては，品質と操作性の高さが挙げられたという。
総合評価において，73％のユーザーがTV会議/Web会議に満足しているという結果が出ている。今後，TV会議/Web会議の市場は広がると見られている。事実，TV会議/Web会議の市場規模は急拡大しており，2005年に191億円の国内市場は，2017年には1610億円になるという。
