「データセンターのグリーン化は早急に取り組むべき課題。今すぐPUE（電力使用効率）の目標値を設定し，消費電力削減の取り組みを開始すべきだ」──。2008年10月3日，千葉・幕張メッセのCEATEC会場内で開催されたグリーンITシンポジウムにおいて，データセンターの省電力化を推進する業界団体「グリーン・グリッド」の日本コミュニケーション委員会代表の坂内美子氏が登壇，電力消費の実態把握と削減に向けた戦略策定の重要性を訴えた。
グリーン・グリッドは2008年5月，日本やアジア地域向けの省エネ・モデルやベストプラクティスを作成するワーキング・グループである日本委員会を発足。現在は日本のITベンダーや米国ベンダーの支社など26社が参加し，データセンターやサーバー室のエネルギー効率を評価する指標の開発・普及などに取り組んでいる。PUEとはエネルギー効率指標の一つで，データセンターなどの設備全体の消費電力を，IT機器の消費電力で割ったものである。
「データセンター事業者を中心に，グリーン･グリッドが提唱するPUEが普及してきた」と坂内氏は語り，IT業界全体の省電力意識の高まりを実感しているという。
「PUEという指標を取り入れる最大のメリットは，データセンターの省電力化の目標と戦略が明確になること」と坂内氏は強調。ある米国のデータセンターは，当初PUEが2.0だったが，1.4にすることを目標に消費電力の削減対策に取り組んだ。その結果，最終的に消費電力を30％削減して目標を達成すると共に，年間270万ドルの電力コストを削減できたという。
事実，新規に開業するデータセンターは，競うようにPUEの低さ（高いエネルギー効率）をアピールし始めている。「PUEが浸透することは歓迎すべきだが，その一方で，PUEの算出方法にあいまいな部分があることや，欧米とアジアの地域性の違いを考慮すべきとの意見も出ている」と坂内氏は明かす。
今後は，PUEの算出方法の標準化を進めると同時に，データセンターの生産性を評価する指標（DCP：Datacenter Productivity＝IT機器全体の処理量/設備全体の消費電力）についても開発を進めていく。これによって，省電力機器の導入だけでなく，サーバーの稼働率や，仮想化技術の導入といった施策を含め，データセンターの処理効率をトータルに評価できるようになる。
