2002年以前に導入したPCサーバーが残っている企業は約3割。使用しているOSも古く、全体の1割がWindows NT Server、3割が同2000 Serverを使っている――。調査会社のノークリサーチは2008年6月16日、中堅中小企業におけるPCサーバーの導入実態を発表した。
調査は今年1月から3月にかけて、売上高5億～500億円の企業5000社に対して実施した。回答企業は1210社である。
導入時期を見ると、2002年以前の導入機が28.4％（前年比9.6％減）も残っていることが分かる（図1）。ほぼ1年ごとに12～16％が入れ替わっており、03年は12.1％、04年は13.5％、05年は16.1％、06年は14.3％、07年以降は14.0％だった。
OSの種類はWindows Server 2003 が46.8％（前年比11％増）と、約半数を占めるまでに増えている（図2）。Windows 2000は29.1％（同9.4％減）だ。発売から10年以上が過ぎたWindows NTも10.8％（同3.7％減）残っている。Linuxは6.5％しかなく、しかも昨年より0.2％減った。
「今年度後半からは、仮想化・統合化によるPCサーバーの入れ替え需要が顕在化する」と、ノークリサーチの伊嶋謙二社長は分析する。「仮想化・統合化技術が実用段階に入り、ブレードサーバーの低価格化も進んでいる。さらにWindows 2008 Serverの登場が、Windows NT/2000ユーザーの買い換え需要を喚起する」（同）ためだ。
サーバーの形状では、大きな変化はなかった。タワー型が半数以上の55％（同2.0％減）を占め、これにラックマウント型（40.5％、同0.4％増）、ブレード型（3.0％、同1.4％増）と続く。当然のことながら、企業規模が大きくなるほどタワー型が減り、ラック型が増える。5億～10億円規模の企業はタワー型が69.3％、ラック型が22.2％。10億～100億円はそれぞれ62.4％、34.5％、100億～500億円はそれぞれ41.2％、53.4％である。
