米MozillaのCEOを務めるJohn Lilly氏は，Appleを批判する記事を米国時間2008年3月21日に自身のブログに掲載した。Appleが自動ソフトウエア・アップデート機能「Apple Software Update」でWindowsマシンに行っていることは，「企業と顧客の信頼関係を損ねるものだ」としている。
同氏が問題視しているのは，デジタル・コンテンツ管理ソフトウエア「iTunes」をアップデートすると，Apple Software Updateが同社のWebブラウザ「Safari」もインストールしようとする点である。
Apple Software Updateは，マシン上にアップデートを要するApple製品がないかチェックし，必要があればアップデートやパッチの適用を促して，アップデート作業を進行する。同氏によると，Windows XP上で従来版iTunesを使っている環境において，Apple Software Updateはマシン内をチェックしたのちアップデートが必要な製品として，iTunesと並んで「Safari 3.1」も提示した。Safari 3.1はAppleが3月18日に公開したばかりの最新ブラウザ（関連記事：Windows版Safariが「正式版」に，メニュー表示も日本語化）。
SafariがWindows XPマシンにインストールされていないにもかかわらず，アップデート項目として表示されたことに，同氏は異論を唱える。また，Apple Software Updateのダイアログでは「Install 2 items（2つのアイテムをインストールする）」ボタンがデフォルトで選択されていることを指摘。これでは，ユーザーは安易にインストールを承諾するボタンをクリックし，Safariを新規インストールしてしまう可能性が高い。ユーザーは望んでいないソフトウエアをインストールすることになる。同氏は，「マルウエア配信手法すれすれのやり方だ」と非難している。
「これはAppleだけでなく，Web全体の安全性を傷つける問題だ。消費者がパッチやアップデートを正確に理解するのは難しいが，それらをインストールしなければ，オンラインでの安全性を維持することはできない。ソフトウエア・ベンダーが，ユーザーのセキュリティを確保するために最善を尽くし，できる限り迅速にアップデートを提供することで，ベンダーと顧客との暗黙の信頼関係が成り立つ」（同氏）。
