米Gartnerは米国時間2008年3月10日，世界の企業におけるWeb 2.0への取り組みについて調査した結果を発表した。1500人のCIOを対象にアンケートを実施したところ，半数が2008年前半にWeb 2.0テクノロジへの投資を計画しているという。これを踏まえてGartnerは，企業は従業員がWeb 2.0テクノロジやサービスにアクセスするのを禁止すべきではないと提言している。
Web 2.0に潜む危険性を指摘する声（関連記事：Web 2.0は危険がいっぱい）も多数あるが，マッシュアップやAjaxなどのWeb 2.0テクノロジはすでに広範囲に使用されており，調査からWeb 2.0テクノロジを必要としている企業も多いことがわかる。従って，企業は単にWeb 2.0テクノロジの使用を中止するのではなく，セキュリティ強化の対策を打つべきである。
Gartnerバイス・プレジデントのJoseph Feiman氏は，「Web 2.0テクノロジを利用すれば，多くの人がWeb 2.0アプリケーションやコンテンツを開発して，それぞれのビジネス要件に沿ったアプリケーションを配備できる。これにはリスクもつきまとうが，ビジネス価値の可能性も大幅に広がる」と述べている。
同社バイス・プレジデントのJohn Pescatore氏は，セキュリティ強化のための具体的な対策として，マッシュアップを通じて企業コンテンツが外部利用されていないか，Web 2.0テクノロジにより機密情報が流出していないかなどをチェックするべきだと指摘する。また，セキュリティ面を確認してからでなければ，外部のサービス・プロバイダやオープンソース・コミュニティ，あるいはビジネス・パートナーが開発したアプリケーションを導入してはならないと忠告している。
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