MM総研調べによる、2006年と2007年のメーカー別シェア
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調査会社のMM総研は2007年1月～12月の国内パソコン出荷実績を発表した。個人向けパソコンは前年並みだったが、企業向けで買い替え需要が停滞したことから、出荷台数は前年比2.1％減の1299万台に留まった。出荷金額は0.6％減の1兆5460億円となった。
個人向けパソコンの出荷台数は前年比0.7％増の561.5万台。1月には新OSのWindows Vista搭載機が登場したが、1～3月で97.4％、4～6月で97.8％、7～9月で97.5％と前年を下回った。年末商戦の10～12月は前年比115％と回復の兆しをみせた。
企業向けパソコンは前年比4.1％減の737.5万台。Vistaの登場後もWindows XP需要が根強く残ったこと、Vista移行への検証作業が重なったことを停滞の理由として考えられるという。
メーカー別のシェアでは大きな順位変動がなかった。日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は前年の6位から5位に順位を上げた。2位の富士通は企業向けの販売が好調で、前年の18.3％から19.6％に伸ばした。
2008年の市場予測は約4％増の1350万台。企業向けパソコンで買い替えが進むほか、Windows XP搭載機の販売が6月に終了予定であるため、XP搭載機の駆け込み需要がありそうだという。
