写真●データセンターのイメージ

[画像のクリックで拡大表示]

　サン・マイクロシステムズ，インターネットイニシアティブ（IIJ），ベリングポイントなど12団体は，2010年4月に鉱山採掘跡地を利用したデータセンター（写真）を構築することを目指す「地底空間トレステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を11月14日に発足させた。

　地中に設備を構築することによりセキュリティを高めるほか，水冷方式の採用などで消費電力を低減する。地中にデータセンターを設置する取り組みは，日本では初めて。主なターゲットは，官公庁や地方自治体，民間企業。

　構築予定地は非公開だが，送電効率を考慮して発電所からも近い鉱山採掘跡地にある，地下100メートルの岩盤上。地質などを調査し，地震による影響が小さいことは確認済みという。地中に，サンのコンテナ型データセンター設備「プロジェクト・ブラックボックス」を埋め込む。第一期工事では，ブラックボックス30台を設置する予定である。ニーズに応じてブラックボックスを追加し，設備を増強する。

　データセンターは直流電源を使うほか，地下水を使った水冷技術を冷却設備に採用する。空調による冷却では，IT機器1kWを冷却するのに0.7kWの電力が必要だったが，水冷では0.4kwで済むという。データセンターそのものは地下にあるため，地上の温度変化の影響が小さく，空調を利用しなくても年間を通じて15度前後の室温が確保できる，と見る。通常のデータセンターと比較すると，消費電力を50％削減できるという。

　主にサンのUNIXサーバーとSolaris 10を標準採用する予定。ユーティリティ・コンピューティング技術を使い，サーバー性能とディスク容量を必要なだけ提供する。第一期工事では，約450億円を投じる。このうちサーバーなど内部設備には200億円をかける。実際にデータセンターを運営してサービスを提供するのは，今後設立する事業会社である。

　プロジェクトに参加するのは，サン，IIJ，ベリングポイントのほか，伊藤忠テクノソリューションズ，SAPジャパン，新日鉄ソリューションズ，ソフトバンクテレコム，日本AMD，富士ゼロックス，NTTコミュニケーションズ，プラネット，中央大学。国土交通省，経済産業省，総務省，環境省がアドバイザリーメンバーとして参画する。