省電力、仮想化などをキーワードに、データセンターの省エネルギー化を考える「グリーンITシンポジウム」（主催は日本AMD）が、2007年10月4日に開催された。IT産業を発展させつつ、いかに省エネルギー化を促進していくかについて講演が行われた。
特別基調講演で登壇したのは、経済産業省 商務情報政策局の星野岳穂参事官。冒頭、物流や交通の効率化、工場の生産性向上などに寄与してきたITが省エネに果たした役割の大きさや、主にコンシューマー・エレクトロニクス分野で省エネ技術の導入が進んでいる現状に言及。ただし、今後さらに社会生活で扱う情報量が増大するであろうことを考えると、「2025年には、日本全体の総発電量の約2割が、IT機器で消費されることになる」（星野氏）。「グリーンITプロジェクト」と呼ぶ省エネプロジェクトを推進し、各分野での技術開発や制度の整備、普及を進めていくとした。
特別講演として、データセンターの省エネ化を推進する国際的コンソーシアム「The Green Grid」のドン・ティルトン ディレクターらも登壇した。「重要なのは、エネルギーを無駄に使わないこと。IT業界はこれからも成長していくべきで、そうすると必然的にエネルギー消費は増えるだろう。このとき、最も効率的にエネルギーを使うにはどうしたらよいかを考える必要がある」（ティルトン氏）とし、同コンソーシアムの活動について具体的に説明した。同日の朝、日本企業として初のメンバーとなる伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）が加わったことも紹介。日本における活動の活発化に期待を示した。
CTCからは、データセンター事業グループ 技術戦略室の赤木央一氏が講演。日本ヒューレット・パッカード（日本HP）のサーバーを用いたデータセンターの構築事例を紹介した。赤木氏は、データセンターで消費する電力の半分程度は、実はサーバーが消費するものではないという事実に言及した。
日本HPのデータによれば、最近のデータセンターでは5割弱、少し前のデータセンターだと6割程度が空調で消費される電力だという。残りの電力をサーバーが消費している。サーバーの消費電力のうち、一般に最も電力を消費すると考えられているCPUの割合は、実は3割にとどまる。4割を超える電力が、電流変換のロスなど、サーバーの稼働には直接関係のない電力であることを指摘した。その上で、CPUやサーバー単位での消費電力や発熱量の削減だけでなく、センター全体での冷却効率の向上やサーバーの稼働率の最適化など、「全体の最適化を行う中での取り組みが必要」（赤木氏）と説明した。
