「データセンターの消費電力が増加の一途を辿っている。積極的な電力対策が必要だ」---。SIベンダーの伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は，システム開発に加え，顧客のシステム運用を請け負うデータセンター事業を展開している。同社のデータセンターの総床面積は，およそ7万平方メートルに達する。同社でデータセンター事業グループ技術戦略室に属する赤木央一氏は10月4日，「グリーンITシンポジウム」で講演し，データセンター運用から見えた熱問題について語った。
赤木氏はまず，コンピュータの集積度が高まっている点に触れた。メインフレームの時代は一つの区画で1KVA（ボルト・アンペア）程度だったが，UNIX機で2KVA～4KVA程度に，PCサーバーで1ラックあたり4KVA程度に，Web系のPCサーバーでは1ラックあたり4KVA～6KVA程度にまで膨れ上がっていると指摘する。いずれは，1ラックで10KVAを超える時代が来るかもしれないと言う。
こうしたITシステムの消費電力の増加は，データセンターの熱問題を生む。熱問題とは，ITシステムを稼働させるための電力消費が拡大し，これによって空調にかかる電力消費も拡大する，という悪しき連鎖を指す言葉。この一方で，J-SOX法などの規制により，管理すべきデータが増大している。こうした状況の下，CPUやサーバーだけではない，データセンター全体の熱を効率よく処理する術が強く求められていると語る。
PCサーバー・ベンダーである日本ヒューレット・パッカードが提供した資料によると，データセンター全体でのIT機器と空調設備との電力消費量の比較において，従来のデータセンターではIT機器が33％，空調設備が63％，AC変換ロスが4％である。IT機器が消費する電力よりも，そのIT機器が排出する熱を処理するための空調設備のほうが，電力消費が大きいのだ。「IT機器以外の電力消費を減らさなければならない」（赤木氏）。最新型のデータセンターでは改善され，IT機器と空調設備の電力消費が半々となり，IT機器47％，空調設備47％，AC変換ロス6％となる。
CTCでは，インバータ空調方式の採用，エネルギ密度の高い充電地であるNAS電池を用いた夜間電力の有効活用，省電力CPU/サーバーの採用，仮想化技術による稼働効率の向上など，様々な方法でデータセンターの電力消費を抑える努力をしている。また，某飲料メーカーのWebサイト運用を受託した事例では，サーバー機器の更改により，成果を上げた。同事例では，米AMDのCPUを搭載した米Hewlett-Packardのブレード・サーバーを用いることにより，従来と比較して処理能力あたりの電力を，最大で20％程度削減することに成功したと言う。
