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Rubyをビジネスに活用へ、40超の企業が集まり新団体

森側 真一=日経コンピュータ 2007/07/24 日経コンピュータ
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 オープンソースの開発言語である「Ruby」をビジネスで活用するための情報共有を目的とした団体、「Rubyビジネス・コモンズ」が7月31日に発足する。発起人で設立準備委員会代表の最首英裕イーシー・ワン代表取締役社長が7月24日、設立趣旨を発表した(写真)。

 既に、40超の企業や個人が参加を表明している。伊藤忠テクノソリューションズや、Ruby開発者のまつもとゆきひろ氏が所属するネットワーク応用通信研究所など、システム・インテグレータが多い。サン・マイクロシステムズや日本オラクルなどのソフト・ベンダーのほか、楽天やアットホームなどのユーザー企業、九州大学や稚内北星学園大学なども参加する。活動は、九州を中心に進め、事務局は、福岡市でIT人材を育成する特定非営利活動法人の高度IT人材アカデミー内に置く。会費は無料で、設立趣意に合意すれば参加できる。

 共有する情報としては、“パフォーマンスを向上させるための方法”など技術情報に加え、どんなシステムを作ればユーザーの事業に役立つかといったアイデアやノウハウも集める。Webサイトを公開し、オープンソースの情報共有ソフトを使って、参加者が情報を提供したり参照したりできるようにする。

 さらに、情報収集の促進に向け、プロモーション活動を企画している。例えば、ユーザー企業からの業務課題を集めてそれを解決するアイデアを出し、合宿して実装まで行う「アイデア100本ノック・開発合宿」がある。また、講習会を毎月開催すること、開発者が自由にプログラムを作れる環境を提供することなどを予定している。

 Javaを中心にしたシステム・インテグレーションを展開してきたイーシー・ワンがRubyを推進する理由を最首社長は以下のように語る。「Webサイトはますます開発スピードが重要になっている。しかし、Javaだけでは対応が難しい。いくつか対応方法があるなかでRubyが最も有効だと判断した」。さらに続けて「開発がこれだけ簡単なら競合が多く出てくる。その場合、ノウハウを1社でしまい込むより、共有していくほうが有効だ」という。

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