ヤマハは6月13日、ネット会議・レクチャー用システム「多岐点トレーニングシステム」を9月から出荷すると発表した。導入コストを他社製品の半額程度に抑えることで、グループウエアのような企業のコミュニケーション・ツールとしての導入を促す。同社は初年度で国内100社程度の導入を目指す予定だ。

　多岐点トレーニングシステムは、同社が販売するIP電話会議システム、カメラモジュール、映像とドキュメントを配信するためのコントロール・ユニットと、同時に10拠点を接続するための「電話帳サーバー」を組み合わせたもの。1人の講師に対して複数の拠点から受講生がアクセスして動画像や資料データを共有しながら、会議やレクチャーを実施できる。

　講師が選択した受講生の動画像だけが他の拠点に配信される仕組みや、質問者以外の音声データの送信を自動的に停止する仕組みを採用し、ネットワーク上を流れるデータの量を低減。「アジアなどで広帯域のネットワーク・インフラが用意できない地域でも利用できる」（サウンドネットワーク事業部の田丸卓也事業部長 執行役員）という。

　価格は10拠点で利用するシステムの場合、373万5900円。内訳は、コントロール・ユニット「PJP-TR1」が10台で81万9000円。IP電話会議システム「PJP-50R」が10台で168万円。カメラ・システム「PJP-CAM1」が10台で102万9000円。電話帳サーバー「RTV01」が1台で20万7900円となる。