流通システム開発センター（DSRI）は4月3日、標準化を進めている次世代EDI（電子データ交換）で利用するメッセージ項目を示した「流通ビジネスメッセージ標準<バージョン1.0>」を公開した。同標準は、GMS（総合小売業）や食品スーパーが、卸売業者と取引する際に必要なメッセージ項目を定義したもの。DSRIのWebサイトからダウンロードできる。経済産業省の「流通システム標準化事業」の一環として公表された。

　流通ビジネスメッセージ標準<バージョン1.0>で定義した項目は、発注、出荷、返品、請求、支払いの6業務に関するもの。日本チェーンストア協会と日本スーパーマーケット協会が共同で作った「次世代EDI標準化ワーキンググループ」が作成した。ワーキンググループには、イオンやイトーヨーカ堂、平和堂、ダイエー、ユニーなど小売業者18社が参加。各社がこれまで利用していたEDIのメッセージ項目を持ち寄り、それらをベースに標準化した。

　これまでGMSや食品スーパーと卸売業のやり取りでは、小売業者が個別に策定したメッセージ項目を利用することが一般的だった。そのため、卸売業者の対応が煩雑になるといった問題が発生。加えて、これまでは電話回線を利用したEDIが主力だったため、通信速度が遅いという問題もあった。これらの問題を克服する目的で、現在、流通業界ではインターネットを利用した次世代EDIの策定を進めている。今後は、メッセージ表現形式である「XMLスキーマ」や、流通ビジネスメッセージ標準<バージョン1.0>を導入する際の手順書である「導入ガイドライン」などを公表する予定だ。