MM総研の調べによる2006年パソコン出荷台数のメーカー別シェア
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調査会社のMM総研は2007年3月15日、2006年国内パソコン出荷実績の調査結果を公表した。国内のパソコン出荷台数は2005年と比べて1.4％減の1326万4000台。2002年から4年ぶりの出荷減となった。パソコンの低価格化が進んだこともあり、出荷金額は8.1％減の1兆5620億円となった。
個人向けパソコンは前年比5.1％減の557万4000台。Windows Vista対応パソコンの発売を前にして、2006年末の販売が落ち込んだ。企業向けパソコンでは、前年比1.5％増の769万台と堅調。ただ、2006年7～9月は前年比0.3％減、同10～12月は4％減と減少幅が拡大している。
メーカー別シェアは2005年と比べて順位に大きな変動はなかった。3位になったデルは2005年の12.1％から14.4％へとシェアを拡大。特に企業向けパソコンの分野で販売台数が伸びており、前年比12.7％増になった。4位の東芝と5位のソニーは個人向けパソコンで高付加価値の製品と同時に、低価格製品を投入することで台数を伸ばしたとみられる。
2007年の市場予測は2006年から3.7％増の1375万台。個人向けパソコンではVistaの買い控えの反動で10.3％増の615万台を見込んでいる。企業向けパソコンでは買い替え需要の谷間に入ることから1.2％減の760万台の見通しだという。
