独立行政法人 情報処理推進機構 オープンソースソフトウェア・センター（IPA OSSセンター）はLinuxインストールに際するデバイス・ドライバなどのトラブル解消を目指すプロジェクトを開始した。第一段階として2月19日，「Linuxディストリビューション仕様記述様式に関する調査」を委託する企業などの公募を開始した。
グラフィックス・チップやネットワーク・チップなど，ハードウエアを操作するためのソフトウエアであるデバイス・ドライバは，Linuxディストリビューションによってどれだけ収録されているかに違いがある。すでにドライバが存在するにもかかわらずディストリビューションに収録されていない場合，ダウンロードするなどして入手すればインストールできるが，ドライバを探索し組み込むにはかなりの知識が要求される。
このプロジェクトでは，ディストリビューションごとに，その特徴，カーネルのバージョンや組み込まれたデバイス・ドライバの情報を収集し，公開する。
さらに，あるパソコンにどのようなハードウエアが仕様されており，どのディストリビューションのどのバージョンであればインストールできるかを自動的に判断するツールの開発も計画している。ツールのイメージは以下のようなものになる。パソコンにツールのCD-ROMを挿入して電源を入れれば，自動的にハードウエアを検出し，IPAが開設するインターネット上の情報サイトにアクセスするなどして，ユーザーの利用目的に合った，インストール可能なLinuxディストリビューションの情報を表示する。
また，情報サイトでは，デバイス・ドライバの入手先や，組み込み方法などの情報を提供することも検討している。
経済産業省では，学校などに教育現場向けLinuxの配布を計画している。OSのサポートが切れ，セキュリティ・ホールの修正パッチが提供されなくなった古いパソコンを，Linuxを使うことで安全に利用できるようにすることが目的。IPAでは，今回のプロジェクトの成果を，この教育現場へのLinux配布にも役立てたいとしている。
◎関連資料
◆オープンソースソフトウェア活用基盤整備事業「Linuxディストリビューション仕様記述様式に関する調査」公募概要（IPA OSSセンター）
