米Nielsen Analyticsは米国時間1月24日，ブロードバンド・ビデオを利用する広告についての調査結果を発表した。それによれば，ブロードバンド・ビデオは，従来のテレビよりも幅広い視聴者の目に触れる可能性が高く，広告に利用した場合には，若く，裕福で学歴が高い消費者層へのアピールが期待できるという。

　Nielsenによれば，ブロードバンド向け番組製作者には，コンテンツ所有者と提携局に利益をもたらす新しい収入モデルを構築するチャンスがあるという。広告収入で番組を提供するモデルの場合，ブロードバンドによるストリームではコマーシャルの早送りができないため，視聴者が広告を見る可能性が高くなるとしている。

　Nielsen AnalyticsのアナリストであるLarry Gerbrandt氏は，「ブロードバンドを利用する広告主と番組制作者は，競争が激化する広告業界で有利な立場にある。ブロードバンド環境では，広告モデルをカスタマイズして管理できる。また，番組の楽しみを損ねることなくインタラクティブ性を組み込むことができる」とコメントしている。

　米Scarborough Researchが米国の成人を対象にブロードバンドの利用状況を調査したところ，週20時間以上インターネットに接続している成人の割合は9％だけだった。しかし，家庭にブロードバンド接続を導入している成人でみると，この割合はほぼ2倍の17％に増加する。

　学歴別に見た場合，成人の33％が家庭からインターネットに接続できず，そのうち学歴が高卒以下の人は69％だった。成人全体で大卒以上の学歴を持つ人が24％なのに対し，家庭でブロードバンドを利用する成人に占める大卒以上の割合は35％だった。さらに，大学院卒の学歴を持つ人の大半は，家庭からインターネットに接続ができ，そのほとんどがブロードバンドを利用していることが明らかになった。

　所得でみた場合，ブロードバンド接続を利用する成人の所得は高い傾向がある。年間所得が10万ドル以上の消費者は全体の17％だが，ブロードバンド接続を利用する成人の中でこの層に該当するのは28％だった。資産価値が30万ドル以上の持ち家に住む成人は全体の21％だが，ブロードバンド利用者の中では30％となる。

　ブロードバンドの導入には，世代によって明確な違いがみられる。家庭でブロードバンドを利用する成人は，35〜54歳のグループが45％で最も多い。18〜34歳のグループは34％だった。最も低い55歳以上のグループも導入率が高まる傾向にあるという。

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