ソニーエナジー・デバイス製のリチウムイオン2次電池を採用したノートパソコンで発火・発煙などの事故が相次いでいることを受け、ソニーは2006年9月29日、パソコンメーカーに対してノートパソコン用リチウムイオン2次電池の自主交換を全世界で始めると発表した（発表資料）。「今回の自主交換は特定のメーカーのパソコンに限った話ではなく、ソニーエナジー・デバイスと取引のあるパソコンメーカーに広く呼びかけていく」（ソニー 広報センター）としており、この問題をめぐって、いわゆる安全宣言を出した日本国内のパソコンメーカーの製品も対象とする。

　パソコンメーカーとの協議はこれから始めるとしており、回収の時期や具体的な方法についても現時点では決まっていない。「今後速やかにパソコンメーカーと協議して、パソコンメーカーから一般消費者へのお知らせを始めてもらえるよう準備を整える」（ソニー 広報センター）方針という。一般消費者からの回収はパソコンメーカーが行う形になる。

　この問題をめぐっては、デルやアップルコンピュータのノートパソコンで発火事故が発生している。これについてソニーは、電池内部に微細な金属片が混入し、内部で短絡が起こることが原因としているが、一方で「このような事象が発生する可能性は、ノートパソコンのシステム構成の違いの影響を受けると判断している」との公式見解を出しており、パソコンメーカーの電源回路設計にも問題があるとの立場を示していた。

　一方で、今回の自主交換では全メーカーを対象としているが、これについては「ソニーエナジー・デバイス製電池の出荷個数も多く、一般消費者が心配していることを踏まえての措置。発生原因については従来の公式見解の通りで妥当と考えており、この判断を変えたわけではない」（ソニー 広報センター）と説明している。

　日本で販売されているノートパソコンで、ソニーエナジー・デバイス製電池を採用している主なメーカーとしては、アップルコンピュータ、シャープ、デル、日本ヒューレット・パッカード、レノボ・ジャパン、富士通、東芝などがある。NEC、ソーテック、日立製作所、松下電器産業は、回収対象となっている電池を使用していないと発表している。