野村総合研究所は8月8日，オープンソース・ソフトウエアの実用度を判定したチャート「NRIオープンソース・マップ」を公開した。野村総合研究所が注目している24種のオープンソース・ソフトウエアを「成熟度」と「プレゼンス」の2つの軸上にマッピングしたもの。
「成熟度」は関連ドキュメントの量と種類，リリース回数，品質などに基づき判定した。「プレゼンス」はWeb上での関連用語登場回数，検索サイトでのヒット数，サポートを提供しているベンダー数などに基づき判定した。
野村総合研究所では，成熟度とプレゼンスがともに3以上のソフトウエアを「企業システムで使えるレベル」とする。このレベルにあるのはMySQL，PostgreSQL，Apache Tomcat，JBoss Application Server，Apache Derbt，JOnAS，Firebird，SugarCRM，Compirere ERP&CRM，JBoss jBRM，JasperReportsである。
マップを作成した野村総合研究所 技術本部主任研究員 城田真琴氏は「現在のオープンソース・ソフトウエアは，かつてのように研究者が片手間に開発しているのではなく，ベンダーの専門の技術者が開発している。例えばJBoss社は自らをプロフェッショナル・オープンソースと呼び，EJB 3.0規格をリードし，AOPやPOJOなどの先端的な機能をいち早く製品に取り入れるなど，商用製品をリードするほどのポジションを獲得している」と，オープンソースがもたらした影響の大きさを指摘した。
また城田氏は「ベンチャ・キャピタルから多くのオープンソース・ベンチャ企業に対する投資が行われており，それを見ると今後はオープンソースのアプリケーションに注目が集まっていることがわかる」と話した。
野村総合研究所 情報技術本部 オープンソースソリューションセンター グループマネージャー 寺田雄一氏はオープンソースには「コスト削減」や「スタンダードであること」，「長期間に保守できる可能性」などのメリットもあるが，品質，情報や技術者の不足，サポート不足という不安もあると指摘。活用するためのポイントとして「使用するオープンソースについて社内標準を確立する」，「単体で使うのではなく，組み合わせで使う」，「オープンソースの専門組織を作る」ことが有効であると語った。
