トレンドマイクロは5月26日，企業のシステム管理者を対象に実施したアンケート結果を発表した。それによると，Windowsサーバーにウイルス対策を施していると回答した管理者は88.4％だったのに対し，Linuxサーバーについては68.5％だったという。
アンケートは，主に企業におけるサーバーの利用状況を調べるために実施した。実施期間は，5月17日から5月18日。有効回答者数は206名。
アンケートでは，サーバーOSとしてWindowsあるいはLinuxを選択した理由についても尋ねている。サーバーOSとしてWindowsを選択する場合の理由としては，「運用のしやすさ」（77.9％），「導入のしやすさ」（65.2％），「管理に慣れている」(57.5％）といった回答が多かったという（複数回答）。一方，Linuxを選ぶ理由としては，「コスト」（64.4％），「安定性」（53.4％），「セキュリティ」（52.1%）を挙げる管理者が多かった。
サーバーの用途によって，OSの種類がどのように異なるかについても調べた。それによると，ファイル・サーバーについては，Windowsが85.0％でLinuxが23.8％，WebサーバーではWindowsが47.6％でLinuxが25.7％，メール・サーバーではWindowsが43.7％でLinuxが22.8％だった。
トレンドマイクロは同日，Linuxサーバー用ウイルス対策ソフトの新版「ServerProtect for Linux 2.5」を発売したことを発表した。新版では，SELinuxをサポートするとともに，対応プラットフォームを増やした。具体的には，Red Hat Enterprise Linux（AS/ES/WS）4.0，SuSE Enterprise Linux Server 9，Novell Linux Desktop 9，Debian 3.1にも新たに対応した。そのほか，インストール機能や管理機能を強化したという。
同製品の参考価格は，サーバー1台あたり15万5400円。これに加えて，そのサーバーに接続するクライアント台数分のライセンス料金も必要。クライアントのライセンス料金は，例えば5台あたり2万5900円（導入初年度）。
◎参考資料
◆「約3分の1の企業が，Linuxサーバにウイルス対策は未導入」企業におけるサーバ利用の実態調査を発表（プレスリリース）
